ポストコロナの小売業

コロナ襲来でハッキリしたことは、ポストコロナに於ける小売業は、これまでの経験的在り方から脱却、顧客のライフスタイルの変化に対応する売場の在り方を仮説―試行しなければならないということ。
これは歴史上初めての事です。
これまでの商業の変化は製造業や小売業の事業革新によって起こりました。百貨店、スーパーマーケット、ホームセンター、ディすすカウントセンターなどは、消費者の既存のニーズに向けて産業側が仕掛けたもの、これまで既存のニーズに新しい業容で対応するものでした。
ポスコロナの場合はこれまでとは明らかに異なります。
消費増税後の急激な消費落ちこみは、消費購買行動が提供側のいいなりにはならい段階に至っていることを示しました。
自分が必要と思わないものは買わない、という購買行動が消費増税後の行動で明確に示されたのです。
ポストコロナの小売業は、変貌する顧客のライフスタイルのどの部分にどのような切り口で対応するのか、決定しなければならない。「こういう売場が欲しかった」と」お客に言ってもらえる売場を目指さなければならない。
ポストコロナは、ライフスタイルの変容が広範に起こります。
変化に仮説―試行で対応する売場づくりへの朝鮮がお客に支持されたとき、変化は進化に変わります。
全小売業界がライフスタイルの変化に対抗することが求められています。対応出来ない売り場はこれまでの業績如何に関わらず、変化の大きな波に呑み込まれてしまい再び浮上することは出来ないと思います。
商店街活性化は、この変化に集団で対応することを意味しますが、ポストコロナでハッキリした課題への取組を引っ張っていくのは誰か？
難しい問題です。
商業理論、商学原論の不在の影響が大きい。
指導専門家も行政もポストコロナで地場小売業、商店街が解決しなければならない問題はまったく分かってないと思います。
どこからどう着手すべきか。